視聴者プレゼントや読者プレゼントに応募するには、大抵ハガキに書いて送るのですが、これが中々当たりません。たかが50円ですが、されど50円です。当選者発表までのわくわく感はありますが、ハガキを買うのも面倒になり暫く遠ざかっていました。インターネットのプレゼントなら入力するだけで応募できて便利です。ハガキ代も掛からず利用できます。
コスプレは、秋葉原で一気にブレイクをしました。今では、秋葉原だけではなく日本全国でとても流行っております。さらにはこのコスプレブームは、日本国内だけではなく、海外でもとても人気になっております。やはり、日本のアニメはとても精度が高く、それがうけたというものではないでしょうか。コスプレは世界共通語になりつつあります。
米国Amazonは1月4日、公式ブログへの投稿で、Androidベースのスマートフォン向けアプリ販売サイト「Amazon Appstore for Android」の始動に向けた準備を進めていることを明らかにした。すでに、アプリ開発者がAndroidアプリをアップロードできるベータ版ポータルサイトを公開している。
【詳細画像を含む記事】
開発者向けポータルに掲載されたFAQによると、Amazon Appstoreは2011年後半にオープンの予定。当初は米国内のユーザーのみを対象とし、Android 1.6以降のバージョンに対応したアプリを提供するという。
Amazon Appstoreでは、スマートフォンだけでなくPCからもアプリを購入することができ、既存のAmazonアカウント経由で料金を支払える。もちろん、有料アプリだけでなく無料アプリも取り扱う。ちなみに、現在のところAndroid Marketでは、PCからのアプリ購入はできない。
また、Android Marketと比べて、Amazon Appstoreが提供するアプリケーション関連情報はさらに充実したものになるという。アプリの画面ショットは枚数無制限で掲載することができ、詳細な説明も記載される。さらには、1アプリ当たり最大5本まで2分間の動画を掲載することもできる、とAmazonでは説明している。
開発者がアプリを公開するためには、まずAmazonアカウントを取得する必要がある。同社は「Appstore Developer Program」用の新しいアカウントを作ることを推奨している。同プログラムへの参加費用は年額99ドル。Googleの開発者プログラムでは、一度 25ドルの登録料を支払えばAndroid Marketに参加できる。もっともAmazonでは、プログラム開始初年度の参加費用を無料にすると述べている。
Amazonはアプリケーションの小売価格を決定する権利を放棄していないが、開発者がアプリの「定価」を掲載することは問題ない。とはいえその定価は、Amazon Appstoreあるいはほかのストアで現在公開している同一アプリケーション(現行バージョンもしくは旧バージョン)の価格と同じか、それ以下でなければならない。Amazonは開発者に対し、アプリケーションの販売価格の70%か定価の20%のいずれかのうち、高額なほうを支払う。
GoogleのAndroid Marketとは異なり、Amazonではアプリの承認審査を行う方針だ。Amazon側でアプリをテストし、説明どおりに動作するか、スマートフォンの機能を損なわないか、アプリをインストールすることでユーザーのデータが危険にさらされないか、といったことをチェックするという。また、ポルノなど不適切なコンテンツを含むアプリは禁止される。Amazon Appstoreで「不適切」と判断されるコンテンツについては、「誰もが大体想像できるもの」とされている。また、ユーザーのプライバシーを侵害するようなアプリも公開できない。
今回のAmazon以外にも、Android向けアプリストアを独自に開設しようとしている企業は存在する。例えば、Androidベースのスマートフォンを提供している各国の携帯通信事業者も、Android Marketとの競争を視野に入れているようだ。
(Mikael Ricknas/IDG News Serviceストックホルム支局)
【関連記事】
グーグル、Android Marketで有料アプリケーションを売買できる国を拡大
グーグルの「Android Market」にまたしても障害
【WSJ報道】グーグル、ビジネス・ソフトのオンライン・ストアを準備中?
【事例】アマゾンの力を借りて過酷な選挙報道を乗り切ったニューヨーク・タイムズ
アマゾン、ヴイエムウェアの仮想マシンを自社クラウドへインポートする機能を発表
ミック経済研究所は、国内EC(電子商取引)におけるネット決済代行サービスを提供している企業を対象に調査を行った。その結果、ネット決済代行サービス市場は、2009年度で526億円、2010年度で前年度比118.6%の624億円となる見込み。
経済産業省の「平成21年度 電子商取引に関する市場調査」によると、日本の消費者向けEC市場規模は、2009年で前年比110%の6.7兆円に達し、二桁の伸びを続けている。これを受けて、決済代行事業者も非常に好調な企業が多く、今後は、スマートフォンや電子書籍端末などの新デバイスの普及や中国をはじめとする海外EC市場への進出といった成長要因も多いことから、さらなる成長が見込まれる。
ミック経済研究所では、ネット決済代行サービス市場は、2011年度以降から2015年度まで平均成長率16.1%で推移し、2015年度には1317億円へと成長すると予測している。
【関連記事】
若年層が利用するモバイルECサイト三強は 楽天・アマゾン・Yahoo!
楽天市場、電子マネー「Edy」での決済が可能に
米国オンライン年末商戦は、前年比13%増の308億ドル
大手インターネット通販サイト「楽天市場」や「ぐるなび食市場」など四つのサイトで、東京都内の飲食業者が注文を受け付けたおせち料理のうち、一部が配達指定の日時に届かなかったことが4日、分かった。
問題となっているのは、「ガイアスコープ」(東京都渋谷区)が「ビシャクトウキョウ」の店舗名で売り出した「和洋折衷『一期一会』」(定価2万円)、「本格高級洋風『ヴェネチアーナ』」(定価4万円)など6種類。計約3000セットが販売され、12月28〜31日に届く予定だった。
しかし、計約1000セットについて遅配が発生。中には1月3日に配達されたものもあったという。